教育

2018/04/11

連鎖する貧困

19 いちおう買ってきましたよ。ボクも、いわゆる貧困ジャーナリストにはいるのでしょうかね。それそうと、実際に、いま貧困を議論するのは相当難しい。正直、それで売れるものではないし。自己責任論は実は強まっている。そのなかで、どう議論するのか。
目次は、こう。
深刻化する子どもの貧困購読者限定
 アルマーニ騒動で浮き彫りに  広がる子どもの格差
塾にも通える! 支援に動き出した自治体
 貧困家庭をピンポイント支援
 自宅に食品を届ける「こども宅食」
前川喜平×湯浅誠が直言 やれることはたくさんある! 子どもを救う処方箋を示そう
 幼児教育の無償化より待機児童の解消が優先だ
新しい奨学金制度始まる
 給付型奨学金の拡充で未婚・少子化へ歯止めを
 探せばこんなに見つかる購読者限定給付型奨学金の活用術
会社規模が明暗分ける購読者限定
 高卒就職という選択肢
I nterview|慶応義塾大学准教授・中室牧子 「意欲の格差解消へ供給サイドに投資せよ」
富裕層は都心名門が好き
 首都圏|浮かび上がる公立小格差

階級社会化が進む日本  階級社会ニッポンの実像
 搾取され続ける絶望 ルポ アンダークラスの現実
 Interview 橋本健二・早稲田大学人間科学学術院教授購読者限定
 「最低賃金の引き上げがアンダークラスを救う」
 非正規は救われるのか始まった無期転換ルール
 アンダークラスに大打撃 切り下げられる生活保護費

 この特集もそう。よまなくっちゃいけないけど、なかなか難しい。ここで、湯浅さんか? 前川さんか? 彼らが語らないのは何なのか? なぜ中牧と親和するのか??? うーん。


2018/04/09

特別支援学校 減る寄宿舎

27657156_1746245292102875_511341137 1週間前の毎日新聞。相方さんが登場。せっかくだから記念に。大事な記事。全国新聞に取材記事としてとりあげられるのは、しんぶん赤旗以外でははじめて。以前、NHKではとりあげられたけど。記者が最初に接触したのは去年の夏、取材をうけたのが秋だから、相当時間がかかっている。掲載に向けた記者の努力には頭が下がる。同時に、なかなか障害児の問題はメディアでは取り上げられないなあと、やっぱり思ってしまうなあ。残念だけど。


2018/04/08

#失踪 若者行方不明3万人

 ブログを再開しようと思ったけど、なかなか書くことができないでいる。読んだものや、聞いたこと、見たことについて、どう考えたのかを、きちんと文章にしておくことが大事だと思っているけど、なかなか余裕がなく。しかし、そうなると、どうしても漫然とすごすことになる。うーん。
 さて、昨日のNHKスペシャル。

Thum_01 「ある日、突然、我が子がいなくなった」。今、突然“失踪”する若者が相次いでいる。警察庁によると、1年間に全国で行方不明となる人は約8万人、4割を『10代、20代の若年層』が占め、年間3万人を超えている。取材班は、失踪した我が子を探す家族を取材。さらに、若者にSNSで相談にのるNPOの協力も得ながら失踪した若者たちへの接触を試み、その過程を記録する。取材からは、SNS上に「裏アカウント(裏アカ)」をいくつも持ち、親や友達さえも知らない“匿名”で「本当の自分」をさらけ出し、見ず知らずの人間と簡単に接点をもっていく、新たな“失踪空間”の実態が見えてきている。さらに番組では、若者を対象にした大規模アンケートを実施、親が知らない若者たちの実像にも迫る。9人の若者の命が奪われた座間の遺体遺棄事件を受け、今年3月、国はSNSで若者の相談にのる団体の支援に乗り出した。いつ何時、犯罪に巻き込まれるか分からない若者たち。これまでの“家出”とは異なり、若者が次々と姿を消していく新たな“失踪社会”の実態を追跡する。

 若者の背景には迫らなかったから、どうもすっきりこないのだろう。まずは、おこっていることを伝えている。その起こっていることは、鈴木大介さんの『家のない少女たち』から大きくは変わってないのかなあとも思う。この本は10年前、ちょうど青少年への取り締まりが厳しくなり、少年少女たちの行き場がなくなり地下に入っていく時代。その闇はいまなお、いやいっそうを深くなっているのか。。たしかにSNSでスピードがあがったり、闇は広がったが。
 番組で登場する橘ジュンさんの話を聞いてからも10年ぐらいたつのかなあ。『漂流少女』が8年前だからそのころだったか? 彼女たちの待つ取り組み、それはある意味で”本人の選択を受けとめる”ということなわけで。支援のあり方についてある議論の1つで、bondとコラボの違いだとか、それはボクの知っている人の間にもある違いで、いろいろ考えさせられた点でもある。
 なかなか、救いも解決も見いだせない課題。背景にもなかなか突っ込みにくい。だからこそ、考えることは多いのだけど。

2018/03/15

文科省が授業内容などの提出要求 前川前次官の中学校での授業で

 そうはないNHKのスクープ。だけど、相当重大で、深刻な問題。よくやったNHK。

文科省が授業内容などの提出要求 前川前次官の中学校での授業で(NHKニュース)

 国が学校に授業の内容を問いただす異例の事態です。愛知県の公立中学校が文部科学省の前川前事務次官を先月、授業の講師に呼んだところ、文部科学省から教育委員会を通じて授業の内容や録音の提出を求められたことがわかりました。いじめなどの問題を除き、国が学校の個別の授業内容を調査することは原則、認められておらず、今後、議論を呼びそうです。
 愛知県内の公立中学校で、先月、文部科学省の前川前事務次官が総合学習の時間の講師に招かれ、不登校や夜間中学校などをテーマに授業を行い、全校生徒のほか地元の住民らも出席しました。
 この授業について今月1日、文部科学省の課長補佐からこの学校を所管する教育委員会宛てに内容を問いただすメールが届いていたことがわかりました。
 メールでは、前川氏が天下り問題で辞任したことや、出会い系バーの店を利用していたと指摘したうえで、「道徳教育が行われる学校にこうした背景のある氏をどのような判断で授業を依頼したのか」と具体的に答えるよう記しています。さらに、録音があれば提供することなど15項目について文書で回答するよう求めています。
 関係者によりますと、中学校には教育委員会からこれらの内容が伝えられ、録音の提出については拒んだということです。教育委員会も授業内容は事前に了承していたということです。
 今の法律では、いじめによる自殺を防ぐなど、緊急の必要がある場合は文部科学大臣が教育委員会に是正の指示を出すことが認められていますが、今回のように個別の学校の授業内容を調査することは原則、認められていません。
教育行政上の国の役割とは
 戦前の愛国主義的な教育の反省に立ち、国による学校教育への関与は法律で制限されています。教育基本法16条にも「教育は不当な支配に服することなく」と記されています。
 地方教育行政について定めた法律では、学校教育に対して、指導や助言などができるのは原則として教育委員会です。国は学習指導要領の作成など全国的な基準の設定や、教員給与の一部負担など教育条件の整備が主な役割です。
 一方、いじめ自殺など子どもたちの命に関わる問題が相次ぐ中で、国による関与が必要だとする声も強まり、平成19年に文部科学大臣が教育委員会の対応が不適切だった場合、是正の指示ができるようになりました。 
 しかし、これも法令違反や子どもの命や身体の保護のため、緊急の必要がある場合に限定されていて、今回のように個別の授業内容を調査できる権限は原則、認められていません。
話聞いた主婦「とても勉強になりました」
 講演で、前川氏が語ったのは中学時代の不登校体験や今、みずからも関わっている夜間中学校の必要性などについてでした。終了後は教員や生徒、さらに住民と一緒に記念撮影するなど、好評だったということです。
 話を聞いた50代の主婦は「夜間中学校について、熱く語られたのが印象残っています。とても勉強になりました」と話していました。また、別の男性は「政治的な話は全くなく、和やかな雰囲気でした」と話していました。
日本教育学会会長「国の行き過ぎた行為」
 日本教育学会の会長で教育行政に詳しい日本大学の広田照幸教授は、「国の地方の教育行政への関わりは、基本的に抑制的であまり口を出さないのが基本だ。学校の教育内容は教育委員会の管轄であり、何より個々の学校が責任を持って行うものだ。それに対し、明確な法律違反の疑いもないまま授業内容にここまで質問するのは明らかに行き過ぎだ」と指摘しています。
 そのうえで、「行政が必要以上に学校をコントロールすることになりかねず、現場は国からの指摘をおそれて萎縮し、窮屈になってしまうのではないか。国があら探しするような調査をかけることは教育の不当な支配にあたると解釈されてもおかしくない」と話しています。
文部科学省「問題ない」
 文部科学省は「前川氏が文部科学省の事務方トップだったことや、天下り問題で辞任したことを踏まえ、講師として公教育の場で発言した内容や経緯を確認する必要があると判断した。正確性を期すために文書での確認を行った。問題があるとは思っていない」と話しています。

 ボクもいちおう、教育行政、教育法が大学の専攻だったし(苦笑)。憲法に二六条の教育を受ける権利が入ったのはなぜか。戦前は教育は全然権利でも何でもなかったわkで、義務教育はまさしくよき臣民になるための義務であった。それが、個人主義を前提にして、一人ひとりの成長・発達を確保するための権利として個々人に認められている権利でとして、国は個々人が成長・発達することを具体的に保障するための条件をつくらなければいけないというのが憲法二六条となったわけだ。だから国は一定介入することが認められるけれども、その成長・発達という教育の営みからくる限界が一定あるということがあって、それが旭川学テ事件の最高裁判決なはず。いまでもその考えは生きているはずであるのに。その原則から逸脱した教育内容への介入が、つみかさなっていって、最後は政治的な判断で露骨に介入しても問題なしというところまでくるということ。それはまさしく、自由との対局ではないのか。いやあ、これは絶対に容認できない。

2018/03/10

公開「教育課程」研究委員会 新学習指導要領の総合的検討 梅原利夫先生 和光大学ご定年記念/新学習指導要領でどうする? 子どもと教育 高校の新しい学習指導要領とは?

29062697_1720509281343143_60834660628872285_1720509324676472_509040138 今日は午前中は、梅原さんの新著の合評会?のような集まり。最終講義には行けなかったから。梅原さんともほんとに長いつきあい。学習指導要領改訂は、3回ほどお仕事をさせてもらったし、この分野への関心をひらいてもらった人でもある。ボク自身、こんどの学習指導要領の歴史性と、その複雑さにいろいろ手を焼いていて、多面的な接近の必要性を感じるけど、梅原教育課程論は、その議論の一つの側面をたしかに照らし出してくれるしなあ。
 議論は刺激的。金馬さんの問題提起もなかなか、おもしろかったよ。金馬さんらしいし(苦笑)。梅原先生の問題意識をいろいろきけたのはよかった。矛盾を主体的につかむことだとか、しばりの構造と構図だとあ、2つの矛盾した面を文章に即してつかむとか、背景の社会構造としての知識基盤社会だとかソサイエティ5・0だとか。
 午後からは、高校の学習指導要領の学習会。梅原さんが全体の特徴、河合さんが歴史総合、桑山さんが公共。なぜ、高校か? とりわけ教科・科目の再編が高校でなぜこうもおこなわれるのか。ボクは、教科はまるっきし知らないから、話を聞きながら、いろいろ確認したり、立ち止まったり。そのなかで、ボクのあたまをよぎるのは、学習指導要領の矛盾と行き詰まりを、どのように変えようとしているのか? そこからどう論点を詰めていくのか。教科を知らないのは弱点だなあ。なかなか議論についていっていない感じで焦る。


2018/01/28

私学助成金 経営悪化や教育の質が低評価で減額へ 文科省

 実は、今日のシンポでも考えたのだけど、やっぱり日本で、高等教育、後期中等教育、そして幼児教育を私学に依存している構造の問題を真剣に考えないと、ぜったいに無償化の問題はクリアできあによなあ。オランダでも、ビジネススクール以外の、宗教系などの私学には、公立と同じ公費が出ているし、そもそも大学のほとんどが公立である。

私学助成金 経営悪化や教育の質が低評価で減額へ 文科省(NHKニュース)

 文部科学省は、私立大学などを運営する学校法人への私学助成金について、5年程度連続して赤字経営になった場合などには減額する仕組みを新年度(平成30年度)から導入する方針を固めました。
 私立大学をめぐっては、少子化で入学者数が減少する中、今年度(平成29年度)はおよそ4割の大学で定員割れとなるなど、厳しい経営状況が続いています。
 こうした中、文部科学省は私立大学などを運営する学校法人に毎年3000億円余りの私学助成金を支出していますが、財務省から「大学の延命措置になりかねない」などとして助成の在り方の見直しを求められていることから検討を進めてきました。
 その結果、文部科学省は新年度から、私学助成金を減額する対象に、従来の「定員割れ」に加え、5年程度連続して赤字経営になった場合や、カリキュラムを柔軟に見直さないなど教育の質が低いと評価された場合も新たに加える方針を固めました。
 一方で、文部科学省は、赤字が続いていても学生による評価を導入して授業の改善に取り組むなど教育の質が高いと評価できる場合は助成金を減額しない方向で調整を進める方針で、今後、具体的な減額の幅や教育の質の評価基準などの検討を急ぐことにしています。

 私学の整理統合に向かおうとしているけど、そうなると困難になるのは地方の中小私学でしょう。競争的な環境に置いているかぎり、どんどん追い込まれる。それは、学生にとっても、地方の住民にとってもたいへんなこと。私学をどう位置付けて、支えていくのか、長期的な議論をかんがえなくっちゃいけないんだろうなあ。

国際人権A規約第13条「教育の権利」―今日的意義及び現状と課題―

27539972_1674368332623905_898484182 今日は、朝、一通り掃除をして、それから資料探しに行って、午後から表題のシンポジウムに。ほんとは疲れていたから休みたかったけど、行ってみたらものすごく刺激をうけた。
 シンポでは、まず三輪先生と弁護士の西川さんが報告。奨学金の会の経緯とか2018年問題とか、滞納の現状だとか。
 それからメーンの、オランダのクーマンズ教授(ユネスコ人権平和議長)の報告。くわしくは、そのうち大学評価学会のHPなどで報告が掲載されるのだろうから、とりあえずの感想。なんというかね、その後の討論では、日本の院生や学生、困難をかかえた若者の実態が出された。ヨーロッパの議論との落差を最初から感じるわけだけど、あらためて、だからこそ、ヨーロッパの議論を支えているものが何かということを考えさせられる。人権をめぐる議論の深さと広さというか。ではそこをどう埋めていくのか、と同時に、ヨーロッパでもいろいろな後ろ向きの動きもあって、条約は万能ではない。ではどうするのか。市民の側の動きとして、いわゆる日本でいうカウンターレポートの問題がだされたが、日本ではもっといろいろ必要だろうな。ボクはクーマンズ先生が、条約の理念からこういうことは許されないだろう、こういうことはしんくっちゃいけないだろうというような問いかけをされていたのが印象的で、日本でもそういう議論の積み重ねがものすごく大事なんではないかなどとも思ったりしたのだ。


2018/01/27

子どもと生きるという仕事

Image_d34b3c5 今日は、超久しぶりに学びをつくる会に。大江未知さんの講演を聞きに。笑いあり、涙ありの「大江ワールド」を堪能。今日の話は、自己紹介的に、自分語りをとおして、ある種の教師のありようと、そして、宮沢賢治の「注文の多い料理店」で、子どもとつくる授業実践を、最後に、『教育』1月号でかかれていた、「いじめ」事件をとおして、子どもの関係づくりをとおして子どもと生きるということを考えるというもの。子どもを信じることと、粘り強く取り組むことと、何より、エネルギッシュに前向きに。だけど、きっと、その裏側にはたくさんの葛藤がある。なえそうになる時、もういいだろうと思うとき、それを乗り越えて、あきらめないなあ。今回は、いろいろ話すこともできたけど、いろいろヒントをもらったかなあ。まだまだ、まだまだだと自覚しよう。


2018/01/22

本社世論調査 自民党総裁「続投を」37%

 うむ。毎日の世論調査。

本社世論調査 自民党総裁「続投を」37%(毎日新聞)

 毎日新聞が20、21両日に実施した全国世論調査で、9月に予定される自民党総裁選について聞いたところ、安倍晋三首相が3期目も「総裁を続けた方がよい」との回答は37%で、「代わった方がよい」の47%を下回った。ただ、自民支持層に限ると「続けた方がよい」は69%に上る。首相は通常国会後の夏ごろに態度表明する意向だが、今のところ優位は揺らいでいないようだ。
 「続けた方がよい」は昨年11月の前回調査から2ポイント増、「代わった方がよい」は同6ポイント減だった。「支持政党はない」と答えた無党派層では「代わった方がよい」が55%と過半数を占めたほか、野党支持層でも「代わった方がよい」との回答が目立った。
 安倍政権の経済政策「アベノミクス」を「評価しない」は47%、「評価する」は36%。携帯電話導入など調査方法を変えたため単純には比較できないが、昨年1月の調査では「評価しない」46%、「評価する」43%だった。
 首相の総裁続投を望む層では、アベノミクスを「評価する」が71%に上った。交代を望む層では逆に「評価しない」が76%と高かった。
 昨年の特別国会の衆院予算委員会で、自民党はそれまで「与党2対野党8」だった質問時間を「与党36%、野党64%」に見直した。通常国会でも野党の質問時間を減らすことを検討している。今回の調査では「議席数に応じて配分する」が42%、「野党に多く配分する」が40%で拮抗(きっこう)した。質問がやや異なるものの、昨年11月の調査では「野党に多く」54%、「議席数に応じて」32%と、野党に好意的な見方の方が多かった。
 主な政党支持率は、自民党30%▽立憲民主党14%▽共産党4%▽公明党3%▽▽日本維新の会2%▽希望の党2%--など。無党派層は37%だった。民進党は前回に続いて0%と低迷している。

 問題の憲法についての調査では、「自衛隊の存在を明記する憲法改正について『憲法9条の1項と2項はそのままにして自衛隊を明記する』との回答が31%、『9条の2項を削除して自衛隊を戦力と位置付ける』が12%で計43%に上った。『自衛隊を憲法に明記する必要はない」は21%と、明記派の半分程度だった」の一方で、「国会が改憲案を『年内に発議する必要はない』は46%で、『年内に発議した方がよい』の36%より多かった」という。「自衛隊明記に関しては『わからない』も27%あり」というわけなのだから。
 ちなみに、安倍内閣の支持率は44%で、昨年11月の前回調査から2ポイント減。不支持率は38%で同2ポイント増。

子どもの貧困対策情報交換会 『子どもの貧困指標を考える』

27164093_1666015506792521_415416754 土曜日は、表題の学習会に。最近は仕事に追いまくられていて、すっかりフットワークが悪くなっているだけに、もう少し、自覚的にいろんなところに行って、いろいろな人と話をしないとなあと、反省。さて、会場はいっぱい。これに驚いた。
 なによりもお目当ては、阿部さんの、貧困指標についての講演。子どもの貧困率は、2015年の結果は、13.9%で少し下がったわけだけど、その貧困率ではつかめない実態を、剥奪指標という形でみていくということで、とりくまれてきたわけだけど、その問題意識、つかみ方などの話が聞けて、よかった。阿部さんは、データの人。すごく冷厳に、データがしめしていることを読み取る。すごく冷厳であっさりしている。そこがなるほどなのだけど。限界を自覚されていて、その外にあることはきちんと切る(苦笑)。それだけに、討論でいろいろな質問も出されて、それで、この指標をどう位置づけるのか、そして、どう発展させていくのかなどの問題意識ももてたりした。終了後、久しぶりにご挨拶。ボクのことを覚えていてくれた。
 貧困率の評価については、OさんやNさんなどから異論が出されていたけど、それはそれで正論で……。
 愛知の沢田さんは、学習支援の現場から、どう自分たちの取り組みを評価を伝えていくのかということで、つくりだした指標についての報告。理念的な問題と、実践(現場)の話がクロスする話だけに、時間が短く、少し残念だった。
 桜井さんは、一度会っておきたかったので、シャープな話が聞けてよかった。高等教育への進学率のトリックなど、なるほどなるほどという話。
 やっぱり、いろいろなところに行って、いろいろな話を聞かないとダメだなあと。


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