原発事故１５年、エネ政策岐路

　朝一番でインタビュー②を仕上げて、発信。やっと落ち着いた生活に戻れる？

　職場に移動して、冷静にいろいろ企画を考える。うーん。しばらく精神的にもつらい日々が続くことになる。いちばんしんどい期間。しっかり、しっかり。

　職場近くのいちょうは、どんどん葉が落ちていく。季節がすぎていく。

　帰りに、駅まで10分歩いて、改札を通過しようとすると定期がない。大焦り。職場まで探しながら戻ったら、職場の1階にある本屋の前に落ちていた。本屋に入ったあと落としたみたい。夜、定期をつけているチェーンを補強する作業。ほんとドタバタだなあ。

　インタビューを２つやって、そのほかの原稿も手を打って。ふと考える。ちゃんと編集者としての仕事ができているのかなあと。ボクはどちらかというと甘系の編集者。原稿は点検的視点じゃなく、理解者として立ち回るのを旨としている。どちらかというと、執筆者と一体化する。だけど、そういうこともちゃんとできているのかなあ。最近、ものすごく迷惑をかけている感じがする。もともと、ちゃらんぽらんなところがあるのがいっそうね。とても偉い人も、とても頑張ってくれる人も、本当に申し訳ない。

　さて、今日もいっぱいニュースがあった。石垣市議の君が代調査は驚いた。政治の歯止めがかからなくなっている。

（データで考える日本のエネルギー）原発事故１５年、エネ政策岐路（朝日新聞）
　原発再稼働に向けた動きが加速している。

　１１月２１日、新潟県の花角英世知事が東京電力柏崎刈羽原発の再稼働に同意を表明した。県議会での審議を経て、年明けにも福島第一原発事故以来初めて、東電の原発が動き出す見通しだ。

　１１月２８日には北海道の鈴木直道知事が、北海道電力泊原発の再稼働容認を表明。２０２７年にも再稼働する可能性が出てきた。

　どちらも電力の安定供給や脱炭素が理由に挙げられた。原発は西日本を中心にすでに１４基が再稼働し、原発回帰の流れが強まりつつある。

　日本の電力の転機になったのが、１１年の東日本大震災だった。再生可能エネルギーの導入が加速。世論の反発を恐れた歴代政権は、原発への依存を「可能な限り低減」する政策を大きく変えようとはしなかった。

　ところが、２１年に発足した岸田文雄政権は、化石燃料の高騰などを理由に原発の「最大限活用」にかじを切った。

　それでも、火力発電頼みの状況はなお続き、原発は寿命を迎えていく。電力需要も見通せない。電気を大量に使う半導体工場やデータセンターが増える見通しがある一方で、人口減は避けられず、省エネへの努力も続く。……

　いまは、電源構成は６９％が火力に依存し、しかも多くが石炭と言う現状に絶望的な思いになる。すすまない、再エネ。それでもすすみはじめた太陽光だが、メガソーラーなどの矛盾に直面し、解決すべき課題も多い。一方でそのほかの再エネはなかなかすすめられていない。相当深刻に感じてしまう。結局は、政治を変えないといけないが、この点でも政治を変えようという人たち、その選択をすすめる人をふやすにはどうすればいいのかという大きな課題がいまあるということか。