メディアの大半が女性役員ゼロ 新聞労連など女性登用求め会見

　通勤電車は、相変わらずのそこそこ混み。みんな、どんな思いで働いているのかなあ。ボクもこの年になって、それでも通勤するのかなあ。いろいろ悩ましい時代。うーん。

　今日は、とにかく大型座談会①の仕上げにとりかかる。発信まで行きたいが、なかんかうまくはすすまず、。自分の得意でない分野の話題も半分はあるので、できには自信もないしなあ。相当、時間がかかった。それから、座談会②の調整もうまくはすすまない。どうだかなあ。で、インタビュー②の相談も。もう、ちょっといろいろね。まだまだ、数十ページは固まらない。報われなくても、自分一人ででも、できることはがんばるという思いでね。来月は、さらに輪をかけて大変そうだしなあ。茨の道はまだまだだ。

メディアの大半が女性役員ゼロ　新聞労連など女性登用求め会見（毎日新聞）

　日本新聞労働組合連合（新聞労連）などメディア労組4団体は9日、東京都内で記者会見し、日本新聞協会など4業界団体と加盟各社に対し、女性役員比率を上げるよう要請したことを明らかにした。メディアの業界団体や加盟各社の女性役員の数は極めて少なく、約7割の団体・会社が役員ゼロだった。東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の女性蔑視発言で、日本のジェンダーギャップに国際的な注目が集まるなか、新聞労連の吉永磨美中央執行委員長は「発言の背景に女性蔑視的な社会風土がある。メディアの影響や責任は大きく、私たち自身が変わる必要がある」と訴えた。

メディア各社　女性役員わずか
　新聞労連の調査によると、2019年4月1日現在で、全国の新聞社38社の女性割合は従業員で19・92％だが、管理職で7・71％にとどまる。役員となると、38社の役員319人中、女性はたった10人。毎日新聞は従業員23・57％、管理職10％、役員ゼロ。

　また、日本民間放送労働組合連合会（民放労連）の18年度の調査によると、在京6社はいずれも社員で女性20％以上だが、役員は0～14・3％、番組制作部門のトップはいずれもゼロだった。また業界団体でも、日本新聞協会の役員53人、日本民間放送連盟の役員45人のうち女性はゼロだ。……

　森さんの問題も同じだ。結局、差別や抑圧を許しているようなことでいいのか、なぜ、それを許し続けてきたのかという自省がいま求められている。それが、自分たちの課題だと言うこと。「足をどかしてくれませんか。」は名言だなあ。その言葉を、正面から受けとめなければいけないのだなあ。

　メディアの人の問題提起は、取材のあり方も含め、メディアのあり方が変わらねばということだろう。従来のメディアではダメだよと。もちろん変わると言うことには、試行錯誤が必要なのだとは思うけど、変わっていくべき道をもっともっと、探求しないとなあ、と。