解散を大手紙はどう論じたんでしょうか

　さて、なんというか一つの歴史的解散であるのはそうなんでしょうか。なんとも言えない解散。それをどう大手紙は論じたか。今日の新聞では、１面に大手紙は政治部長（朝日のみ論説主幹）がコメントをのせている。
　毎日新聞…政治の悪循環断つとき（前田浩智）
　読売新聞…政策で「真贋」見極めよう（永原伸）
　産経新聞…素人政治はもう見飽きた（五嶋清）
　東京新聞…嘆いても変わらない（高田昌也）
　日経新聞…日本再生への論戦を（池内新太郎）
　朝日新聞…正しい問い　見分ける時（大野博人）
　正直、このトップの文章が、マスメディアの劣化の証といえば、そう。
　基本、財政再建が課題で消費税を論じ、責任ある政治のためには日米同盟の安定が必要だという立場にたつ。それでも、朝日などもややあいまいな表現になり、東京はすこしは問題提起はしているのだけれど。だけど、そこには、国民がいちばん感じている違和感や政治に対する不信感に対する接近は正直まったくない。

　それはどの新聞も社説（主張）で、さらに詳しく論じるという構造。
　朝日新聞「政党の責任―「熱狂の政治」はいらない」
　毎日新聞「衆院解散・総選挙へ　危機直視し針路を競え」
　読売新聞「衆院解散　問われる各党の公約と実行力」
　日経新聞「国の針路示す政策の旗で競い合え 」
　産経新聞「解散総選挙　国の立て直し競い合え　選択の誤りもう許されない」

　これだけ理不尽がまかりとおる社会、政治である。そのことへの心がかきむしられるような怒りはないのだろうか。と同時に、必死でそういう問題に格闘しようという知的な葛藤というものはないのだろうか。言論を生業とする人間として、そうか、こういうものなのかという悲しさすら感じる。
　そういうことを自覚しながら、いざ、選挙の論戦に向かう。

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