職場を追われる若者たち～急増する“いじめ”や“排除”
今日の特報首都圏。
ホームレスや生活保護となる「若者」が今、増え続けている。
深刻なことに多くを２０代が占めるようになっている。正社員を解雇されたり、あるいは非正規雇用で仕事が極度に不安定だったりする中で、住む家さえ失うケースが増えている。大きな背景の１つは、職場での凄まじいまでの『いじめや排除』だ。
過酷な労働を押しつけられ、体を壊したり、職場で責められ続け、心に強いＰＴＳＤを負ったり。
また仕事がうまくできない『ボーダー障害者』の若者も増える。
社会に出た当初から職場を追われて貧困に苦しみ、貧困を抜け出せない。
新たな段階に来た、若者の貧困。どんなことが起きているのか、どんな支えが必要なのか、考えていく。
成果主義、競争のなれの果ての職場の荒廃。そこから、どんどん投げ出される若者たち。心の傷をかかえる若者たち。それでも、つながりあって、声をあげる若者がいる。若者の傷をうけとめる場所がある。
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コメント
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新自由主義的な、成果主義や競争社会のなれの果ての職場の荒廃といえば、確かにその通りであり、それにより放り出された若者達が犠牲になってしまというのは、もう何とも悲しい限りとしか言い様がありませんが、だが、その根本原因というものを探れば、これこそが「脱ニッポン型思考のすすめ」の中で言われる、私たち日本人の構造的欠陥というものに突き当たってしまうことになり、結局のところ、自分のことは棚にあげて、全てを他人の責任にしたり、会社の責任にしたり、国の責任にしたりと言ったことに繋がってしまうというところこそが、一つの真実に近いと言えると思うと、再発防止のためには、これに正面から向き合うことで、その衝撃からくる痛みや苦しみ、悲しみというものを、共に分かち合いながら、これを克服して行くのが賢明なことであると共に、避けては通れない道であることは、言うまでもありません。
言い換えれば、行き着く先は、日本文化を自己否定し、これを乗り越えるというところになるのですが、それを嫌がり、日本が日本で無くなる等と言って、物凄い抵抗を繰り返す様なことをすれば、それにより、かつての亡国ニッポンを蘇らせることにでもなれば、それこそ一億総懺悔の愚かな過ちを繰り返すことになっては、それこそ、たまったものではございませんよね。
これを背景として見れば、幾ら成果主義や競争に煽られ、経営的に余裕もゆとりも無くしている事情があるとは言え、闇雲に正社員を解雇したり、賃金を減らしたりする等して、そこで働く従業員に痛みを押し付ける様なことをすれば、まともな人材なら、幾らでも騙されたふりをして離れてしまうことになるのは当然のことであり、結局は使いものにならない間抜け社員しか残らない、単なる間抜け会社でしか無いと言ってもおかしくは無いし、こうした若者達というのは、こうした間抜け会社による犠牲になってしまっていると見れば、確かに間違いはありませんよね。
だが、こんな間抜け会社に同情するつもりは、一切ございませんが、若者達の中に、自分だけが損するのは嫌だからと言って、会社に不当に楯突く様なことをすれば、それこそ幾らでも解雇されたり、リストラされたりしても当然のことでしか無い分けだし、こういう身勝手な若者達に対してだけは、同情の余地は無いし、ある意味で自明のことでしか無いとも言えるのでは無いでしょうか。
だからと言って、若者たちすべてを、こうした身勝手な連中だと勝手に思い込んで、こんなことばかりを繰り返す様な間抜け会社に対しても同情の余地は一切ございませんし、それにより、ただ黙って従うしか出来ない様な若者達が、社内でのいじめや自殺に追い込まれる様なことまでされては、それこそ、顧客からは幾らでもクレームや苦情が殺到することになっても当然だし、経営的にも幾らでも追い詰められ、悲惨な目に遭うことになっても自明のことでしかありませんよね。
だからと言って、心の傷を負った若者達を、このままにしておくわけにはならないし、幸せに暮らすことが出来る様な機会を与えてあげなくてはなりませんし、そのためには、敢えて東京を離れ、地方で、地道に頑張っている、良心的な中堅企業や中小企業で働く機会を与えてあげることで、地方でひっそりと暮らして行かれるようにするということは、如何でしょうか。
あるいは、こうした若者達を、日本から出て行かせて、それこそアメリカの大都市では無く、地方にある極めて良心的な中堅企業や中小企業で働く機会を与えて、アメリカの企業家精神というものを学ぶ機会を与えてあげる様にしても構わないし、中国にでも言って、それもチベットやウイグル等で、ひっそりと暮らす機会を与えても良いのかも知れませんよね。
中国においても、少子高齢化は進みつつあり、それこそ日本が社会福祉の分野で活躍したい中国人の皆様を幾らでも日本に受け容れてあげることで、いずれは中国に帰ってから活躍出来る機会を与えてあげる様にすると言うのも、一つの良い方法でもあるし、これに伴うハード的な面については、それこそ日本とアメリカの中堅企業や中小企業が、それぞれの得意分野を活かして、中国に対して貢献してあげるなんてことも出来れば、究極的には、それが日本の国益にも繋がると同時に、アメリカにとっての国益にも繋がるし、中国にとっての国益にも繋がることで、誰もが損することも無くなることで、誰もが得することが出来る社会となって、日本経済を共に支え合い、助け合い、分かち合うという絆を通して、連帯感というものが生まれると共に、国民全体が、「困った時はお互い様」ということを、国境を幾らでも乗り越えて発信していくことで、全人類が一つの絆となって、世界経済を共に支え合い、助け合い、分かち合いながら、資源や食糧等を共に分け合い、廃棄物を幾らでも減らす等して、地球環境に恩返しが出来るし、紛争や戦争は回避され、国際社会全体の平和と安定を齎すことは出来るし、極端な富裕層は幾らでも没落することは致し方無いものの、極端な貧困層も、また一人もいなくなることで、中間層が幾らでも増大することにより、貧富の格差というものが縮小し、先進国と途上国との格差そのものも縮小することにより、全人類が無欲化することに繋がるものの、共に幸せに暮らして行くことが出来る様になれば、これだけが何よりのことであり、何ら悪いことは起きなくもなるしどころか、此れ程喜ばしいことは無いし、素晴らしいことは無いのでは無いでしょうかと、つくづく感じます。
投稿: asa | 2012/09/08 11:53